NEC NECのスローガン NEC
検索  キーワード検索の文字入力 検索範囲の選択 by Google
ホーム ニュース 会社概要 商品 ソリューション ダウンロード サイトマップ
現在のページの位置: ホーム > プレスリリース > 記事

プレスリリース



大規模Webサイトにおけるリンクミスを効率的に検出できるWeb構造診断システムを開発

2003年12月26日

日本電気株式会社

NECはこのたび、大規模なWebサイトのリンクミスを効率的に検出することでWebサイトの管理作業を大幅に効率化するWeb構造診断システムの開発に成功いたしました。

今回開発したWeb構造診断システムの特長は、次のとおりです。

  1. Webサイトのリンク構造を網羅的に分析し、リンク元文字列やリンク先ページなどの特徴を抽出、それらの特徴を組み合わせてリンクをグループ化し、そのグループ内での特異なリンクを検知する論理的不整合(注1)検出技術により、人手でないと検出が難しかったリンク間違いをシステムで検出可能。

  2. 該当ページの訪問者数やサイトのトップページからのクリック数などをもとにページ重要度を計算し、検出されたリンクミスとそのページ重要度基準とを対応づけることで、人気のあるページ上のリンクミスなどサイト運用上致命的なリンクミスを優先して提示することが可能。

Webサイトでの「リンクミス」には、リンク先のページがなくなってしまった「リンク切れ」と、製品Aの詳細説明ページへのリンクをたどってみると別の製品Bの説明ページであったというような「リンク間違い」の2種類のケースがありますが、今回開発したシステムを利用することで「リンク切れ」のケースだけでなく「リンク間違い」のケースをも効率的に検出することが初めて可能となりました。

今回開発したシステムは、実際にNECの社外向けWebサイト(Business Solution、注2)に対して定期的な適用を開始しており、Webサイトの総リンク数(約50万リンク)に対するリンクミスの割合を、同規模のリンク数(10万リンク以上)を持つ他社サイトに比べて1桁少ないわずか0.1%台に維持できています。

インターネット上のWebページは企業や自治体の情報発信手段として多く活用されるようになり、今やWebサイトは企業や自治体の顔ともいえる存在となっております。しかしながら、近年、発信される情報が多様化しWebサイトの大規模化が進んだ結果、サイト内のWebページ間を結ぶリンクの数が急激に増大し、人手によるWebサイトの品質維持・管理はますます困難なものとなっています。しかし、このような誤りを放置していると、サイトを訪れる利用者に悪い印象を与えて再訪問の意思をなくさせ、間違った情報を提供することで著しい顧客満足度の低下を招くなど、そのサイトの集客力や収益力を悪化させる原因になります。

従来、Webサイトの「リンク切れ」を検出するためのツールは存在しましたが、リンク先が適当でないなどの「リンク間違い」に関しては人手で調べるしか術がなく、大規模なサイトほど管理に膨大な手間を要するという問題から、「リンク間違い」は放置せざるを得なかったというのが現状です。

NECはかねてから大規模Webサイトの管理効率化というニーズにこたえるための研究開発に取り組んできており、このたび、Webサイトのリンクミスに関し、「リンク切れ」のみならず「リンク間違い」をも効率的に見つけられるWeb構造診断システムの開発に成功したものであります。

NECでは、今回開発したWeb構造診断システムを、当社自身が運営するWebサイトに適用して有効性を実証してまいりましたが、この有効性が確認できたことにより、自社での利用に限らず、自治体や一般企業などで運営する多くのWebサイトに対して、その管理を効率化するために広く貢献していくことが可能と考え、本成果の早期商品化を目指した研究開発を強化してまいります。

以上


(注1) 論理的不整合とは、「リンク間違い」に対応して当社が用いている技術的呼称で、商品Aの説明が記述されているべきリンク先のページが商品Bの説明である場合など、Webページのリンク関係に内容的な不一致が生じている状態を示しています。これに対して、「リンク切れ」は物理的不整合と称しています。
(注2) 当社「Business Solution」のWebサイト(http://www.sw.nec.co.jp/)は、企業・官公庁のお客様向けに、NECが提供するソリューション、製品、サービスをはじめ、ビジネスに役立つ情報をお届けするWebサイトです。

<本件に関するお客様からの問い合わせ先>

NEC 研究企画部 企画戦略グループ

電話 (044)856-2054(直通)
e-mail: koho@cl.nec.co.jp

本文ここまで
ページトップに戻る
プレスリリーストップに戻る
Copyright© NEC Corporation 1994-2003